2017年11月5日日曜日

【新世代MR講座 カタルシス編から  17-09-25】

管理人のMonthlyミクス連載は、通算で5年を超えました。
当ページの更新頻度が少なくなっているため、つぶやき代わりに同連載からの抜粋をご紹介いたします。
「近未来において人工知能が予想以上に発達したら、SF映画のごとくバーチャルMRが顧客の人気を得て、訪問型のリアルMRの行き先が無くなるのでは?と本気で空想するほどだ。
実際、最近になって発売が続くVR(仮想現実)用ゴーグルウェアを装着すれば、有能で容姿端麗な男女のバーチャルMRをCGで眼前に登場させることも可能である。」
「夜間は自らの代理としてアバターMRを稼働させ、リアルMRはプライベートを充実させるべく完全オフラインになるという利用法も不可能ではない。
留守番電話ならぬ、"アバター留守番MR"がそう遠くない時期に登場するかもしれない。
さて、電子的な情報提供がこのまま際限なく発展していく場合、リアルな人間が持ち時間内に情報提供できる事柄と、インターネット経由の情報が近似する。
MRとeが同等の情報価値を持つと考えれば、運営コストが高まる”MR+eの足し算”ではなく、リアルな人材価値である”MR-eの引き算”が何を指し示すのかにも注目すべきであろう。」
(2017年1月号)
「なかには”MRは、うちの営業さんだから”と断言する医療機関の経営者も実在する。
見方によっては”医師の要求に従順ながら頭脳明晰で性格もよく、タフに働く営業組織の一員を、ちょっとした処方数の調整だけで存分に動かせる”のが、医師にとってのMRでもある。
ビジネス人材としてのトレーニングは製薬・医療機器企業側がやってくれるだけでなく、雇用コストも離職リスクもこちらで背負わない以上、頻回に面会しながら日々の要望をどんどんぶつけるほうが、経営者のメリットを最大化できる。
無償の労働力を期待している以上に、”こちらは今後も皆さんたち製薬・医療機器企業のユーザーなのだから、ギブアンドテイクで行きましょう”という、一見すると当然のような論理もまかり通る。」
「現実問題として、MR側がどのように譲らない一線を引くべきなのか?引き継ぎ案件を含めて、自社にとってデメリットを生み出さない対応とは何か?部分的には法的な整合性を検証せざるを得ない面もあり、私も安易には申し上げくい。
ただし、近年までの業界変遷を含めて考えると、いくつかの提案は可能だ。
 【1】院内での面会場所に注意する 
 【2】秘密の相談には乗らない 
 【3】要望を拒絶する理由を用意 
 【4】労働力提供になる案件を単独で決めない 
 【5】医療従事者はビジネスルールに疎いとの前提で対応する 
この5つについて、現在までの顧客対応をぜひ早急に検討して欲しい。
また社内ルールの運用状況、製薬協が定める公式な業界ルールも含めて、複数の社員で検討を行っておく方が良い。」
(2017年2月号)

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